ネット・新聞・雑誌・派遣会社、媒体別求人情報の特徴・違い
求人情報は、どこから得ていますか？
今、様々な求人ツールが存在しています。どれを見ても同じ、と思われているかもしれませんが、人事担当者は、求人の内容によって媒体を使い分けています。参考にしてみてください。
○インターネット
インターネットの求人情報を受け取れる人は、ある程度パソコンを使うことができます。ですので、OSスキルが必須条件の場合はインターネットの求人サイトを利用するのが一般的です。もしあなたが、インターネットサーフィンはできるけれどタイピングはできない、というのなら、他の媒体のほうが希望職種が多く見つかるかもしれません。
自社サイトのある企業は、コストをかけずに求人を出すことができます。安価な上にアクセス解析が可能なネット求人広告は、今では主流になっています。求職側は、本当に欲しい情報を選ぶことが難しいくらいでしょう。求人ポータルサイトを上手に利用して、効率よく求人情報を探してください。
○新聞折込
新聞の折込広告に求人を出す企業は、地元密着求人が多くなっています。自宅から近い職場を探しているのであれば、この媒体が見つかりやすいでしょう。企業が新聞折込を選んでいるのは「交通費が安い人を雇いたい」だけではなく、「新聞を読む環境にいる人を探したい」と思っているからです。つまり学生アルバイトにしても、「家族と同居している＝身元がしっかりしている」ことが理想的だと考えています。パートの場合も、新聞をとっている家庭は、定収入のある大黒柱がいることが多く、安定して勤めてもらえることを期待しています。
○求人雑誌（書店販売）
書店で売られている求人雑誌、実は企業は多額の掲載料を支払っています。つまり、経済的に余裕のある企業でないと、なかなか載せることができません。ここに載っている企業であれば、有名企業ではなくても、勤めてすぐに倒産、給与未払い、という可能性は低くなります。また企業側は「お金を払って情報誌を買い、じっくり仕事を探す人」を探しています。そうしたタイプの人は、比較的長期かつ勤勉に勤務してくれるのではないか、と考えているからです。そのため、面接は厳しくなる傾向にあります。
○求人雑誌（フリーペーパー）
有料の求人雑誌に比べ、掲載料が格段に安くなります。また、有料情報誌には求人情報の規約が多く、掲載できないことから流れてくる求人もあります。人事担当者は、フリーペーパーの求人誌からの応募者はあまり質が高くないと考えがちです。事実、面接の当日無断キャンセルが一番多いのは、この媒体であると公言する担当者もいます。
○派遣会社
派遣会社に登録した場合、たとえ勤務先が倒産しても、給与は派遣会社が支払ってくれます。ただ、登録者数は相当な数に上りますので、競争率が高くなってしまいます。派遣会社からの案件紹介数は、一般的に、登録して一ヶ月がピークです。登録当日に紹介を受けることも珍しくありません。どんどん新しい登録者が来るため、リストには新しい人から並び、あなたへの紹介が減っていくのです。もし数社登録を考えているのであれば、一ヶ月ごとにずらしての登録をお勧めします。
